サラリーマンに医療保険は不要なのか?2つの観点からしっかり検証

サラリーマン 医療保険 不要 検証

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後輩くん
後輩くん

民間の医療保険って入った方がいいんですか?結婚したら入った方がいいという話を聞いたんですが…。

確かに、もし病気にかかって入院することになったらと思うと、保険なしではお金がかかってたいへんそうです。

ましてや手術が必要になるような病気なら、自分だけの稼ぎで賄える自信がありません。

やっぱりいざという時に備えて医療保険には入っておくべきでしょうか?

ゆっくりパパ
ゆっくりパパ

安心を手に入れるという目的で医療保険に加入するのは間違いじゃない。

ただ、それだけの理由で決めてよいものだろうか、よく検討する必要がありそうだね。

まず、病気になった時に具体的にどのぐらい費用がかかるものか、しっかり自分でシミュレーションしておこう。

そのうえで、自分の収入や貯蓄と照らして考えてみるんだ。

その結果、やっぱり医療保険が必要だなと思えば加入すればいいし、そうでなければ加入しないという選択肢もある。

ただ、サラリーマンの場合、わざわざ民間の医療保険に加入しなくてもいろんな補助制度があるから、絶対に加入すべきとまでは言えないかな。

もちろん人にもよるけれど、少なくとも健康保険に加入している人ならそこまで困ったことにはならないと思うよ。

ただ、それを判断するためにも、健康保険や民間の医療保険の費用や内容をしっかり把握しておく必要があるね。

この記事でわかること

・医療保険に加入している世帯の割合

・サラリーマンにとっての健康保険の手厚い制度

・医療保険に加入していない場合の自己負担額

・医療保険は割に合う保険なのか?

・サラリーマンでも医療保険は必要?

・こんな人は医療保険に加入した方がよい

はじめに:医療保険は8割以上の世帯主が加入している

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民間の医療保険に加入した方がよいかどうかを考える前に、一般的にはどのぐらいの人が加入しているのかを確認しましょう。

公益財団法人生命保険文化センターが、生命保険に関する実態調査を実施しています。

それによると、平成27年度の調査では2人以上の世帯では世帯主が医療保険(特約を含む)に加入している率が85.1%にも上っていました。

配偶者に関しては69.6%の加入率と、同様に高い数値を示しています。

これは全世代を対象にした調査結果です。

ところが、29歳以下の若年層に限ってみても、世帯主の加入率が83%、配偶者の加入率が69.6%とほとんど同じ高い加入率を示しています。

医療保険が不要とは?

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これだけ多数の人が医療保険に加入していることがわかると、「やはり自分も加入した方がよいのかな?」と思ってしまうのではないでしょうか。

それにもかかわらず、医療保険が不要との主張は何を意味するのでしょう。

ここでは、「医療保険に頼らずとも医療費に困ることはない」という意味と、「割に合わない医療保険に加入しても損をするだけ」という見方を分けて考えていきましょう。

ご自身にとっての医療保険の必要性を考えるなら、この二つの観点から別々に考えないと正しく判断できなくなってしまいます。

民間の医療保険に入っていなくてもなんとかなるからなのか、損をしたくないからなのか、どちらの考えから医療保険が不要という結論が導き出せるのか、それを十分に検討してください。

その結果、医療保険が必要という結論に達しても、それは十分に熟慮した結果ですので、その結論には相応の妥当性があるはずです。

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公的保険の内容を把握しよう

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民間の医療保険について考える前に、今ある公的保険の内容をしっかり把握しておきましょう。

公的保険とはご存知の通り健康保険や雇用保険、介護保険などの、国民なら加入しなければならない強制的な保険のことです。

ここでは、特に健康保険に焦点を当てて詳しく見ていきましょう。

サラリーマンか個人事業主かによって違いはありますが、サラリーマンなら組合健康保険か協会けんぽ、個人事業主なら国民健康保険というふうに、いずれにせよ健康保険に加入しています。

基本的に国民全員が加入しなければならないものというぐらいの認識はほとんどの人が持っているでしょう。

しかし、健康保険がどういう制度なのか詳しく知っている人はそれほど多くありません。

単に病院を受診した時に支払いが3割負担で済むだけではないのです。

もちろん、自己負担する医療費がわずか3割で済むというのは大きいことです。

たとえば、胃がんで入院、手術したケースで考えてみましょう。

胃がんといっても進行度によって手術費用は異なりますが、仮に㈵期として腹腔鏡手術での治療で総額150万円かかったとしましょう。

健康保険が適用されると自己負担は総額の3割で済むので、支払いは45万円になります。

100万円以上安くなるわけですから、健康保険に加入しているかどうかで大きな違いがあることは明らかです。

健康保険の補助制度・高額医療費制度を理解

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とはいえ、先のケースでは45万円でもやはり高額です。

それだけの費用を何の苦もなくあっさり払える人はそれほど多くないでしょう。

ただ、健康保険にはそういう場合に備えて、高額医療費制度という補助制度があります。

高額医療費制度とは、病院や薬局などで支払う1か月の医療費が自己負担限度額をオーバーした場合に、その超過分を返金してくれるといううれしい制度です。

自己負担限度額は収入と年齢によって異なります。69歳以下の人が適用される自己負担限度額を少し見てみましょう。

収入が月額83万円以上の場合、自己負担限度額は252,600円+(総医療費-842,000円)×1%で算出されます。

以下、月額53〜79万円では、167,400円+(総医療費-558,000円)×1%の自己負担限度額、月額28〜50万円では、80,100円+(総医療費-267,000円)×1%の自己負担限度額となります。

月額の収入が26万円以下の人なら、自己負担限度額は57,600円です。

さらに、住民税非課税者の場合、35,400円の自己負担限度額となります。

このように、収入によって自己負担限度額が決まるため、同じ手術内容でも実際に支払うべき医療費は人によって異なるのです。

上記の胃がんの手術のケースなら、月収30万円のサラリーマンとして給料以外に収入がないとすると、医療費の自己負担限度額は80,100円+(総医療費-267,000円)×1%で計算されるため、80,100円+(1,500,000円-267,000円)×1%=92,430円となります。

最初の3割負担の段階では150万円の3割ですから、45万円を窓口でいったん支払っていました。

ところが、自己負担限度額が92,430円なので、その差額450,000-92,430=357,570円が高額療養費として後日支給されるわけです。

本来150万円かかっていたはずなのに、10万円を切る負担で済むのですからかなり楽になります。

また、病気になって入院するのは1年に1回とは限りません。

再発のために何度か入院することになったり、もしくは、一度の入院でも数か月に及ぶような大病の場合は、自己負担限度額が決まっているとはいえ、それでも支払いに負担を感じることはあるでしょう。

ところが、健康保険ではそういうケースも見据えて、さらに負担を軽くする制度を導入しています。

「多数該当」といって、同一世帯で1年以内に3回以上の高額療養費の支給があった場合は、4回目の負担額がさらに下がる制度です。

これも収入によって区分されているのですが、上記の月額28〜50万円の収入がある人の場合だと、44,400円となっています。

このように、健康保険とは、いざという時の高額療養費が負担にならないように手厚い内容でサポートしてくれる制度なのです。

民間の医療保険に加入するかどうかを考える前に、すでにこれだけの補助があることを知っておきましょう。

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【不要検証1】医療保険がなくても医療費は払えるのか?

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健康保険の高額療養費があれば、いざという時の高額の医療費もなんとかなるのではないかと思ってしまいそうです。

ただ、医療費といえばたいていの場合、やはり不意の出費ですので、日ごろから準備していないと支払いに非常に負担を感じることもあります。

医療保険に加入しておけば、そういう時に助かるわけです。

ただ、医療保険に加入するといっても、それには当然保険料が発生します。

その保険料に当たる金額を貯金に回すと考えるとどうでしょうか。

病気をしなければまるまる貯金になりますし、病気をした時にはそこから支払えるので家計が苦しくなることも少ないでしょう。

人によって事情は違うので、ここで一概にどちらがよいとは決められません。

ただ、どんなに健康保険が充実していようと不安を感じる人はいますし、可能な限り不安要素を減らすために医療保険を検討したいのなら、やはりそれもありです。

実際、高額療養費制度では補助対象とならない出費も、入院した場合には発生します。

たとえば、毎日使用する病院のベッド代や食事代なのです。

食事代はそれほど高額ではありませんが、部屋代やベッド代、その他諸々の雑費を合わせると、1日当たり5,000円程度は必要になるでしょう。

それかける入院日数がそのまま自己負担しなければならない費用になりますので、入院が長引けばそれだけで数万円から数十万円以上の出費になってしまいます。

高額療養費制度だけでは、負担を取り除くには不十分と感じられることも大いにあるでしょう。

そういうこともすべてひっくるめて、本当に医療保険がなくても医療費が支払えるのかを検証してみましょう。

医療費の自己負担は3割

先ほどから述べているように、健康保険の自己負担は一般の人で3割です。

病院の診療代だけでなく、医師の処方箋を受けて薬を調剤してもらう場合の薬代も対象になります。

健康保険証を提示するだけで、本来支払うべき金額の3割の支払いで済むわけですから、これがあるのとないのでは大違いなのは明らかです。

一月当たりの自己負担は原則8万円ちょっとでよい

健康保険の自己負担額は、以上のように3割なのですが、大きな病気にかかり長期の入院や手術が必要になった場合には、3割負担といえども医療費が数十万円に上ることはあり得ないことではありません。

しかし、先ほど見たように、そういうときに備えて健康保険には高額療養費制度がありますから、その人の収入に応じて負担するべき医療費の上限が決まっています。

つまり、たとえ100万円も医療費がかかるような病気をしたとしても、実際に支払う金額は一般的なサラリーマンなら8万円ちょっとで済むというわけです。

ただ、これも前項で見ましたが、一月当たりの支払いは8万円ちょっとでも、それが数か月も続くようではやはり大きな負担です。

そんな時のために、健康保険には多数該当という制度が設けられています。

この制度では、すでに1年に3回高額療養費制度を利用していた場合、4回目以降の支払いは一般の所得区分だと一月44,400円の上限になるという内容です。

医療保険がなくても医療費は払えるのか?

ここまでのことはすでに説明した通りですが、この制度があるから安心とばかりも言えません。

先ほど少し触れたように病院の食事代やベッド代は自己負担ですし、さらには最先端の医療を受けた時は、その内容によっては技術料がすべて自己負担になってしまうのです。

では、一般的なサラリーマンが20日間の入院をして、高額療養費制度を利用するケースを考えてみましょう。

一般的なサラリーマンですので、所得額も一般的な金額として、自己負担の限度額は高額療養費制度を利用して8万円強で収まるとします。

ただ、入院日数は20日間としても、それが月をまたぐようなら別々に費用が発生するため、負担しなければならない金額はその2倍の16万円強です。

それプラス、食事代やベッド代を始めとした諸々の出費を問題なく支払えるかどうかということになります。

問題なく支払えるという方は、このうえ民間の医療保険に加入する必要はないでしょう。

ある調査によると、サラリーマンの平均貯蓄額は、20代で150万円強、30代では約400万円というデータが出ています。

それだけ貯金があれば、入院のために急遽20万円ほどの出費が必要になってもなんとかなりそうです。

ただ、上記の金額はあくまで平均ですので、人によっては10万円の臨時出費でもたちまち生活に困ってしまうこともあるでしょう。

「サラリーマンだけど全然貯金がない」、もしくは、「貯金はしているけれどそれは将来設計のため」という方で、急な医療費の出費によって生活に大きな影響が出てしまうのであれば、医療保険という選択肢も検討に入れた方がよいのではないでしょうか。

なお、先ほど、入院すると食事代やベッド代などの出費が1日当たりおよそ5,000円程度になるとお伝えしました。この金額もあくまで平均です。

入院は個室じゃなければ無理というのなら、当然大部屋よりも部屋代が高く付きます。

病院によってもちろん違いますが、大部屋と個室では部屋代が倍以上違うことは珍しくありません。

さらに、それで数か月入院するとしたらどうでしょうか。

いくら高額療養費制度で医療費自体は補助してくれるといっても、入院費の支払いが苦しくなるということも考えられます。

医療保険は不要と簡単に決めてしまう前に、こういうこともしっかり考えてから判断しましょう。

医療費の支払い能力からみた医療保険が不要な人・必要な人

結局、医療保険が必要かどうかは人によるということになってしまいますが、もう少し検証してみましょう。医療保険が不要な人はどんな人でしょうか。

まず考えられるのが、十分な貯蓄がある人です。

たとえ急に数十万円の出費が必要になっても、眉一つ動かさずに支払えるほどの蓄えが常にあるのなら、毎年医療保険の保険料を支払う必要はないのではないでしょうか。

そもそも、数十万円もの医療費がかかるような入院は一生のうちに何度も経験するものではありません。

もちろんどんなケースも例外はあるので、念には念を入れて用心したいというのなら加入を止めはしませんが、貯蓄が十分ならそれほど医療保険の必要性は高くないです。

同じサラリーマンでも、コツコツ貯蓄してお金を貯める人もいれば、もともと実家がお金持ちで資産が数億円という人もいなくはないでしょう。

そういう方で、病気となれば実家が医療費をすべて負担してくれるのなら、保険の適用外の高額な治療を受けたとしても困らないはずです。

もっとも、そういう人はそもそも医療保険など選択肢にも入っていないと思われますが。

次に、逆に医療保険が必要な人はどんな人かを考えてみましょう。

簡単に言えば、上で見たのと逆の人です。貯蓄が全然なく、急な出費があるとたちまち生活に困ってしまうのなら、医療保険に加入しておいた方がいざという時に助かるでしょう。

また、「入院するなら個室じゃなければイヤ」、「保険の対象外の自由診療や薬を試したい」、また「ぜひ最先端医療を受けたい」などという場合も、健康保険だけでは賄えないので民間の医療保険を検討した方がよいでしょう。

【不要検証2】医療保険は割に合う商品なのか?

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「医療費に困らないから」というだけでなく、「そもそも医療保険は割に合わないから入りたくない」という意見もあるでしょう。

では、医療保険とは支払う保険料に見合った内容の保険商品なのかどうかを検証してみましょう。

生涯払う医療保険料はどれくらい?

一般的な30歳男性が、日額1万円の入院を対象とした終身医療保険に加入する場合を考えてみます。

終身ですので保険期間は死ぬまで一生涯です。保障内容は、入院時に1日ごとに1万円と、手術の給付金として5・10・40倍とします。

保険料はこの場合、月額3,000円代が一般的です。

30歳から80歳まで50年間、保険料を支払っていくことを考えると、最終的には総額200万円ぐらいの支払いになるでしょう。

医療保険の給付金はどれくらいもらえそうか?

先ほどの男性が手術が必要な病気にかかり、20日間の入院生活を送ったとします。

医療保険から入院給付金として20万円、手術の給付金として10万円受け取った場合、合計は30万円です。

この例では手術の給付金がその内容によって変わるので、大きな手術を受けるなら給付金は40万円にもなるでしょう。

また、たとえば入院日数が60日になれば、入院給付金も60万円になります。

医療保険は得なのか?

この例で考えると、生涯にわたって200万円ほどの保険料を支払うことになりますから、1回入院して30万円を受け取ったぐらいではとても得をしたとは言えないことは明らかです。

単純に金額だけで考えると、医療保険に入って得をしたと言いたいなら、この場合と同じ入院を生涯で7回はしなければなりません。

もちろん個人差が大きいことですので、小さいころから病弱で入退院を繰り返してきたという方もおられることでしょう。

ただ、一般的に考えると、生涯に20日間の入院を7回も経験する人は稀ではないでしょうか。

つまり、一般的には、民間の医療保険で支払った金額以上に給付金を受け取る人はほとんどいないということです。

そもそも保険会社とは保険料で利益を出している営利団体ですから、誰もが得をするようなものでは商売として成り立たなくなってしまいます。

例えはよくないかもしれませんが、胴元が必ず儲かる仕組みなのです。

ただ、保険とは損得勘定で加入するものではありません。

病気などの困った時に助け合おうという相互補助の精神で生まれたものですから、毎月の保険料は、自分の安心を買うと同時に誰かを助けるために支払うものだとも考えられるでしょう。

損得から見た医療保険が不要な人

以上のように、損得勘定だけで考えると医療保険に加入して得をすることは滅多にありません。

ですので、絶対に損をしたくないという意識が強い人にとっては、不要と言えるでしょう。

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サラリーマンは病気や怪我で仕事を休んでも傷病手当金がある

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一般的なサラリーマンの場合、医療保険が不要な理由がもう一つあります。

傷病手当金です。

サラリーマンが加入する健康保険には、高額療養費制度とは別に、「傷病手当金」という病気やケガなどで働けなくなった時に補助してくれる制度があります。

働けない日が4日以上あると、4日目以降給料を日割りした金額の2/3が支給されるという内容です。

これがあれば、入院して働けなくなっても、当面は生活していくだけの収入を確保できます。

ただ、傷病手当金は国民健康保険にはないため、自営業やフリーランスの方の場合、働けなくなると同時に収入がなくなってしまいます。

サラリーマンでないのなら、医療保険に加入しておいた方が安心でしょう。

サラリーマンは医療保険に入らずに貯金や投資をした方がいいのか?

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以上見てきたように、サラリーマンには健康保険の高額療養費制度と傷病手当金という二つの補助制度が用意されています。

これらがあれば民間の医療保険がなくても、いざという時に助けになってくれるでしょう。

では、サラリーマンは医療保険に加入せず、その分のお金を貯蓄や投資に回した方がよいのでしょうか。

最終的には個人の考え次第ですが、その方が長期的には資産形成に良い影響をもたらすだろうことが推測されます。

たとえば、サラリーマン世帯が夫婦で医療保険に加入する場合を考えてみましょう。

保険の内容によって違いますが、夫婦二人の保険料となると月々の支払いは1万円以上になることも珍しくありません。

掛け捨てなら1年で12万円以上、10年なら120万円以上が無駄になります。

果たして、10年以内にこの出費を取り戻すほどの入院治療が必要になるでしょうか。

もちろん判断は人それぞれですが、よほどの重病にでもかからない限り、支払った保険料を取り戻すことはできないでしょうから、得か損かで言えば損であるということは言えそうです。

少なくとも掛け捨てで毎月保険料を支払い続けるより、月に1万円でも貯金や投資に回した方が良い結果になりそうです。

10年後にどちらが資産を増やせそうか、そういう観点から医療保険への加入の是非を検討してみてもよいでしょう。

まとめ:医療保険が不要な人もいますが・・・

サラリーマンの場合、健康保険の手厚い補助制度があるため、いざという時の医療費の負担は軽いものに限定されています。

すでにある程度貯金がある人なら、民間の医療保険にぜひとも加入すべきとまでは言えないでしょう。

現時点では貯金がない人でも、これから100〜200万円ほど貯金を作っておけば、あとは健康保険の制度があるのでもしもの時も安心です。

サラリーマンなら十分可能ではないでしょうか。

とはいえ、人間いつ突発的な病気やケガに見舞われるかわかりません。

また、近い将来、医療費以外の出費がかさむ可能性も考えられます。

結局、未来のことはわからない以上、最終的な判断は個人に任せられるということです。

ただ、「みんなが入っているから」、「入っていないと不安だから」という安易な理由で医療保険に無理に加入する必要はないでしょう。

加入するのなら加入するで、上記を参考にその必要性を十分に検討したうえで決断してください。

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